【新薬】がもたらす光と影
おはようございます、こんにちは、こんばんは!!
あくび です!!
前回に続き今回もお固い内容です。
文量が多いですがすごく考えさせられる内容になっているので最後まで読んでいただきたいです。
皆さんが考える事によって将来が良い方向に向かうはずです!
それでは書いていきたいと思います。
科学技術が飛躍的に進歩したことにより医療における進歩も目覚ましく日本の平均寿命は男性80歳女性86歳(共に2013年)という世界的に見ても長寿の国のひとつになりました。
一見すると良いことのように思えますが、その背景には問題が隠れています。
そのうちの一つに『高すぎる新薬による医療崩壊』があります。
日本では、保険などの制度によって患者本人の負担は軽減されていますが、治療には高額な費用が必要になっています。
制度の一つに、年齢や収入によって毎月の自己負担額が決まり、上限を超える部分はどれだけ治療しても税金や保険料で賄ってくれる『高額治療制度』があります。
高額な治療を受けることができ、延命の可能性を高めることができるメリットがある一方で、この制度を続けていくと国の財政状況が破綻し国民皆保険が働かなくなるデメリットがあります。
今は、患者・国の役人どちらの立場に立って考えても両者が納得できる解決策が見つかっていないのが現状です。
そこで、薬価を下げれば良いという考えが出てくると思いますが、そう簡単には下げることができません。
なぜかというと、薬ができるまで動物や病気の人で効くのかを何万回も試験をしていて、そこに非常に高いコストがかかることや、難病などで患者が少ないものは薬価が低いとそもそも開発しようという気持ちが企業から出てこない可能性が出てきて、結果的に患者のもとに必要な薬が届かなくなる恐れがあるといった理由があるからです。
仮に現在の保険体系が崩壊した時をアメリカのオバマケアを元に推測してみます。
オバマケアとは民間の保険会社が提供する保険商品を個人が買うシステムで、国が決めた方針なので保険会社は既往疾患歴がある人や現在病気の人であっても申し込み希望者には加入を認めなければなりません。
一見すると、国民が保険を適用可能になる良い政策のように思えますが、保険会社も利益確保や危険回避を行うので、最終的に保険料高騰が止まらなくなってしまいました。
日本も現在の医療制度に歯止めをかけないと、厚生労働省・医師会・有権者によって守られてきた保険制度の主導権が民間の保険会社に握られてアメリカのような状況になってしまう可能性があります。
どのようにすればこの問題が解決するのか自分なりに考えてみました。
一言でいうと、制度を適用する病気を分類するということです。
2013年における日本人の主な死因別数の割合一位は約30%の悪性新生物、二位は約15%の心疾患です。
これらの病気には生活習慣が原因で引き起こる可能性が高まるものがあります。
生活習慣の乱れは個人の責任で、そこから引き起こったものに対して治療制度を適用するのは身勝手であると思います。
制度を適用するものを分類することで個人の自覚が芽生えるでしょう。
しかし、半ば強制的とも思える形を取ってしまうと自発的に動くのは一時的であると考えうるので、丁寧に、運動に関わる身体機能を理解し健康の維持、増進に必要な身体知が身につくようなレールを敷く必要があると思います。
これは、問題解決の即効薬ではないですが長期的に考えると効果は必ずあると考えます。
最後までブログを読んでいただきありがとうございます!
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